[2025年10大ニュース:1] トランプ関税によって、世の2輪メーカーの多くは苦しめられることになりました・・・。

今年の米国の2輪市場販売台数は、昨年同期比で6.5%減・・・。

米国は世界最大の2輪マーケット・・・ではありませんが、年間約50万台の範囲を長年キープし続けている、各2輪メーカーにとっては大事な安定したマーケットです。2025年はいわゆるトランプ関税により、米国に輸入されるバイクに25%の関税が課されることになりました。従来の2.5%の10倍！ という大きな上げ幅ですが、その影響による価格上昇は米国のディーラー、そして消費者たちに転嫁されることになります・・・。

2輪関連各種データを扱うMotorCycles Dataによると、第3四半期まで（1〜9月）までの米国の2輪累計販売台数は40万1,035台であり、前年の同時期の数値に対し6.5%減という残念な結果となっています。ホンダ、ヤマハ、BMW、KTM、トライアンフなどなど、多くの輸入車の価格は上昇し、この影響で米国中古車市場に流通する車両価格の相場は10〜20%くらいの上昇したそうです。

関税とは一般に、自国の産業を守るために設定されるもの・・・です。しかしトランプ関税は各種部品製品、そして鉄鋼やアルミなどの原材料にも高い関税をかけていたため、ハーレーダビッドソンやゼロモーターサイクルズなどのアメリカンメーカーも、関税による製造コスト増加という大きなダメージを受けることになりました・・・。

1983年のレーガン政権時代、日本車をターゲットに絞った2輪車関税は「バイ バック」後でまだ経営が安定していなかったハーレーダビッドソンを、助ける関税としてしっかり機能しました。一方トランプ関税によって、ハーレーダビッドソンは2025年だけで最大1億7,500万ドルを外国から輸入する部品などに費やすと予測されていました。本当にトランプ関税は「誰得？」な話ですね・・・。

トランプの関税問題が話題ですが、1980年代の日本製「タリフ（関税）バスター」をみなさんはご記憶でしょうか？ - LAWRENCE - in partnership with Motor Magazine Media

本日（3月27日）、米国大統領のD.トランプが輸入するすべての自動車に対して、4月3日から25%追加関税を課すことを発表して世の中が大騒ぎになっています。ところで関税といえば、1980年代に日本のメーカーが米国の関税でエラい目に遭ったことが思い出されます（一部のオジサン限定？）。そして当時日本のメーカーはこの関税の対抗措置として、タリフ（関税）バスターと呼ばれることになる、ちょっとユニークなモデルを米国向けにいくつか用意したのでした・・・。

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復活を目指すKTMにとっては、特にアタマが痛い話だと思います・・・。

米国市場における、トランプ関税の最大の犠牲者は、前年度の第3四半期と比べ23.8%減！となったKTMといえるでしょう。2025年5月、インドのBAIHBV（バジャジ オート インターナショナル ホールディングスB.V.）の追加融資で再建の道を歩み出したKTMグループですが、彼らにとって大きなマーケットである米国市場での障害となるトランプ関税は、よりによって今年・・・と泣きたくなるような最悪なタイミングでの導入でした。

KTMグループの危機に、今回もインドのバジャジが救いの手を差し伸べました - LAWRENCE - in partnership with Motor Magazine Media

先日お伝えしたとおり、KTMグループことピーラー モビリティは今月23日までに約6億ユーロ≒980億4,450万円を調達し、債権者への支払いにあてないといけませんでした。はたしてどのように資金を調達するのだろうか・・・と多くの人が心配していましたが、またまたインドのバジャジが資金を提供することとなり、KTMグループの事業はとりあえず継続が可能になりました。

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傘下ブランドのガスガスが2025年シーズン限りでトライアルのファクトリーチーム活動から撤退するなど、現在も痛みを伴う再生の「茨の道」を歩むKTMグループですが、その足をトランプ関税に引っ張られている状況を振り払って、しっかりと2026年へ進んでいってほしいものですね・・・。